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　英レディング大学は、老朽化したテープバックアップインフラをRubrikのハイパーコンバージドバックアップアプライアンスとクラウドストレージにリプレースした。これにより以前は約20％しかバックアップできなかったデータを、現在は95％保護できるようになった。

復元時間が1週間から数秒単位に短縮されたケースもあり、ITスタッフは時間を取られていたバックアッププロセスの管理から解放され、1週間のうち約1日分のリソースを節約できた。

英国のバークシャーにある同大学は、1万8000人を超える学生と7000人の教職員を抱える。同大学が運用するITインフラは「Microsoft Hyper-V」「Microsoft Exchange」およびSQLデータベースを利用するアプリケーションなどを基盤とし、教職員の研究や共同作業プロジェクトにも使われている。

以前のバックアップシステムは、1つのテープライブラリとVeritas Technologiesの「NetBackup」を基盤としていた。このシステムでのバックアップは非常に時間がかかったため、最も重要な資産のほんのわずかな割合しかバックアップしておらず、約15％の仮想マシンと約20％のNASにとどまっていた。

「可能な限り多くのデータを保護できるように、複数のコピーを保持することでこうした状況に対処してきた」と話すのは、同大学のインフラサービス管理を担当するケビン・モーティマー氏だ。

このインフラをアップグレードしなくてはならなくなったとき、同大学はテープライブラリの大型化と高速化を進めるのではなく、別の方法を模索することにした。

「目標復旧時点（RPO：Recovery Point Objective）と目標復旧時間（RTO：Recovery Time Objective）を測定できるようにしたかった。だが、1つのテープライブラリに複数の資産をバックアップする複雑な形態にはしたくない。アジリティーを高め、単一のベンダーに任せたいとも考えていた」と同氏は話す。

同氏が率いるチームは、まずDruvaを検討した。だが当時はサーババックアップ全体を任せるにはあまりにも新興企業過ぎた。Data DomainとCommvault Systemsは「データをオフサイトに移行する要件」を満たさなかった。Veeam Softwareinhzoy OUTERWEAR ガールズ ブラックAdidas Girls Youth Volleyball 4つ「ショートタイツ L ブルーが中核とする数量ベースのライセンス料には魅力を感じなかった。

これに対してRubrikは、同大学のバックアップ要件を全て満たしており「適切かつシンプル」だと思えたとモーティマー氏は話す。

同大学は、SSDとHDDを合わせて約60TB搭載する4ノードの「Rubrik r348」（訳注）を導入し、そこに永久増分バックアップすることにした。

訳注：原文は「R348 Rubrik cluster with about 60TB of flash and spinning-disk capacity」。だがRubrikの資料によるとr348は8TBのHDD×12と400GBのSSD×4の計97.6TBを実装しており、計算が合わない。ちなみに、下位モデルのr344は4TBのHDD×12と400GBのSSD×4の計49.6TB。

また、全データを「Microsoft Azure」のクラウドストレージにも即時移動している。現時点ではそこに約170TBを保持している。

同大学は、これまでたった15～20％のデータしか保護できていなかったが、現在では保持するほぼ全てのデータ（約95％）をバックアップできるようになったことが大きなメリットだとしている。

「復元時間が大幅に短縮された。例えば、特定の時点のSQLデータベースを復元し、Rubrikのフラッシュドライブにライブでマウントして運用できるようになった。これにより、約1週間かかっていた復元作業が10秒まで短縮された」と同氏は言う。

プロジェクト全体のコストは以前と変わらなかったため、同じコストでバックアップ量が飛躍的に増加し、検索と復元の機能が大きく向上したことになる。

　ウエスタンデジタルは9月13日、同社製2.5インチSSD「サンディスク ウルトラ3D SSD」シリーズのラインアップに4TBモデルを追加した。

SATA 6Gb/s接続に対応する内蔵型の2.5インチSSDで、シリーズ最大容量の4TBを実現しているのが特徴だ。製品仕様は従来モデルにほぼ準じ、転送速度はリード最大560MB/s、ライト最大530MB/sとなっている。

「内藤とうがらし」を使ったメニューを提供する街バルイベント「バル辛フェスタ2019」が、10月5日～9日に開催される。（高田馬場経済新聞）

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江戸時代に新宿から大久保方面にかけて栽培されていたという「内藤とうがらし」。2012（平成24）年から「内藤とうがらし」を復活させる取り組みが行われており、同イベントはその一環。高田馬場周辺の飲食店が工夫を凝らし「内藤とうがらし」をアレンジした特別メニューを提供する。主催は、バル辛フェスタ実行委員会とアトム通貨内藤とうがらし再興プロジェクト。

今年は、西武鉄道が新たな取り組みとして、イベントに合わせて、発駅から高田馬場（または池袋）駅までの割引往復運賃と「バル辛フェスタ 2019」当日券（引換券）をセットにした企画乗車券「バル辛フェスタ2019きっぷ」の販売を行う。

もう一つの新しい試みとして、各店舗、西武鉄道オリジナルコースターを使ってドリンクを提供する。コースターは参加者が自由に持ち帰ることができる（非売品・各店舗なくなり次第終了）。

参加店鋪は、「WineBar ESTASI エスタージ」「日本の味 和」「克ッ 高田馬場」「ノング インレイ」「酎ばっか」「BABABAR」「Music & Bar Largo」「Wine bar Sirocco」（以上、高田馬場2）、「炭火ダイニング shiba」「和ダイニング 角家」「2ND HALF」「ちひろの食卓」「フォルトゥーナ」「スペインバル ラ・セパ」「一酔万笑」「中華料理 琥珀（こはく）」（以上、高田馬場3）、「中国厨房（ちゅうぼう） 一番飯店」「イタリアンバル HYGEIA（ハイジア）」「戸山口バルBaBacchus」（以上、高田馬場4）、「そば居酒屋 太閤（たいこう）」（大久保3）、「発酵キッチンtokotoko」（豊島区高田3）の21店鋪。

参加者は4枚つづりのチケットを購入することで、好きな店で「内藤とうがらし」のメニューを楽しむことができる。チケット1枚ごとに1フードと1ドリンクを提供。参加店のジャンルは和食、中華料理、アジア料理、イタリアンなど多くの種類がある。実行委員会の日高海さんによると、「一つの店舗で数種類のメニューがあり、全100種類以上の内藤とうがらし料理を堪能できる」という。

日高さんは「バル辛フェスタを始めて6年目となり、「内藤とうがらし」の知名度は年々上昇している感覚がある。発祥の地である新宿区で実際に味わっていただくことはとても理にかなったこと。一つの食材をお題としたイベントのため、参加店舗がそれぞれどのような創作料理を用意するのかが楽しみの一つ。4枚つづりのチケットを利用して、いろいろな店をハシゴして食べ比べをしてほしい」と、参加を呼び掛ける。

チケットは、前売り＝3,000円、当日＝3,500円。前売り券は10月4日まで販売。イベント参加店、西武鉄道の駅ナカ・コンビニ「トモニー」（高田馬場駅橋上店、高田馬場駅早稲田口店）で購入できる。

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　「韓日経済確執が続けば、国際サプライチェーンが崩壊してスマートフォンやパソコン、サーバーといった完成品価格の上昇につながる恐れがある」

これは、グローバル市場調査会社「IHSマークイット」のアジア太平洋チーフエコノミストを務めるラジブ・ビスワス氏が9月6日、ソウル市内のホテルで行われたインタビューで語った言葉だ。同氏は「日本の輸出規制で全世界のメモリ半導体の61％を生産しているサムスン電子とSKハイニックスが部品不足になって生産に支障を来せば、グローバル情報技術（IT）需要に否定的な影響を与えるだろう」とした上でこのように言った。

サムスン電子やSKハイニックスといった韓国企業は、フッ化水素など半導体やディスプレイの中核材料を日本から輸入・加工して、米国・中国・欧州連合（EU）など全世界に供給している。しかし、日本政府は先月2日、韓国をホワイトリスト（輸出審査優遇国リスト）から除外する「輸出貿易管理令」改正案を通過させ、韓国向け輸出規制を強化した。韓国政府もこれに対抗して日本をホワイトリストから除外する「戦略物資輸出入告示」を改正、早ければ来週にも施行するのに伴い、韓日間の経済確執が深まっている。

ビスワス氏は「日本政府が規制品目に対してどのくらい早く輸出許可を与えるかが変数だ。輸出許可が遅れれば、韓国が世界のIT製造業に占める割合が大きいだけに、韓日の確執は両国だけの問題ではなく、主要輸入国である米国・中国・EUなどのグローバル企業にも否定的な影響を与えるだろう」と語った。

同氏はさらに、「韓国経済は既に米中貿易戦争や世界的な電子製品需要の減少、中国の内需鈍化などで困難に陥っている」と指摘した。

　先月の輸出は、米中貿易紛争の深刻化や日本の輸出規制といった外部環境が悪化する中、前年同月比で13.6％減少し、9カ月連続の下落となった。半導体や石油化学などの主力輸出品目と中国向け輸出不振の影響のためだった。

同氏は「日本の輸出規制は結局、日本企業にも打撃を与えるだろう」と述べた。日本は昨年、韓国との貿易で151億ドル（約1兆6200億円）の黒字を記録した。このうち約75％が材料・部品・機器の輸出黒字だ。

このため、「中長期的に見て、日本の輸出規制が続けば韓国企業は日本への依存を減らすために輸入先の多様化を推進するので、結局は日本の輸出企業が被害を受けることになる。韓日の確執は両国間の貿易自由化だけでなく、韓中日3カ国が推進する自由貿易協定（FTA）締結にも否定的な影響を与えるだろう」と指摘した。

同氏はこのほかに、韓日確執で米政府の介入に期待するのは難しいだろうと診断した。「米国は中国をはじめ世界の多くの国々と貿易紛争を経験しているだけでなく、日本との自由貿易協定交渉を進めているため、公平な介入を期待するのは難しいだろう」と語った。

最後に同氏は「韓日両国は今回の確執を解決するための対話と交渉が不足している。韓日確執の唯一の解決策は、両国間のハイレベル会談だ。米中貿易戦争が高まっている状況で、アジア・太平洋地域の経済大国である韓日両国の対立は、輸出が主要成長エンジンであるアジア・太平洋地域諸国が最も望んでいないことだ」と述べた。

　楽天ペイメントが運営する「楽天ペイ（アプリ決済）」は、10月1日から導入全店舗でポイント5％還元キャンペーンを実施する。期間は12月2日9時59分まで。

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本キャンペーンは10月1日に開始となる消費税増税に伴い、経済産業省が実施する「キャッシュレス・消費者還元制度」を活用したもの。ユーザーが楽天ペイ（アプリ決済）で支払った際に5％ポイント還元となる店舗に加え、対象外の店舗、フランチャイズチェーンなど2％還元対象店舗でも楽天ペイメントが一部差額を補塡（ほてん）し「楽天ポイント」を合計5％還元する。

上限は期間中3000ポイントまでとなり、までの期間限定ポイントとなる。還元のタイミングは2019年12月末日頃で、適用に必要なエントリーは9月12日に事前受付を開始した。「楽天キャッシュ」や楽天ポイントでの支払い分も本キャンペーンの還元対象となるが、本キャンペーン期間中は楽天ペイ（アプリ決済）の利用200円につき1ポイントの付与はない。

「キャッシュレス・消費者還元事業」でのポイント還元は通常の「楽天ポイント」で、上限は1回あたり2万5000ポイント。還元のタイミングは利用月の翌々月末日頃となり、 エントリーの必要はない。期間はまでとなる。